【家計と世界情勢の関係がまるわかり! 暮らしと物価の地政学】感想・レビュー

はじめまして、はるパパです。

さて本日は、
コチラの本をご紹介します。

『家計と世界情勢の関係がまるわかり! 暮らしと物価の地政学 』

物価高が止まらないですね。

物価高が本格化したのは、
2022年のウクライナ戦争以降です。

小麦やエネルギー価格が上がり、
便乗値上げが止まらない。

賃上げも実施されたけど、
それ以上に物価が上がる状況。

これでは実質賃金がマイナス。
お金は減る一方ですよね。

物価高の世の中で、
お金を増やすにどうすればいいか？

投資でお金を増やすしかないです。
国内投資ではなく海外投資。

岸田政権→石破政権に後退したけど、
どちらも増税路線です。

これでは経済成長するハズがなく、
株価上昇も見込みにくいです。

では、
どこの国に投資すればよいの？

そんなお悩みを持つ方にオススメなのが、
コチラの本です。

『家計と世界情勢の関係がまるわかり! 暮らしと物価の地政学』

物価上昇の裏には、
地政学が関係している。

たとえば小麦価格が上昇したのは、
ウクライナ戦争の影響。

ウクライナは小麦の産地、
黒海を通じて海上輸送してました。

でもロシア艦隊が軍艦で妨害し、
海上輸送できずに価格上昇しました。

ウクライナ戦争は、
NATO加盟をめぐる地政学の争いです。

中東ではイスラエルvsハマスの影響で、
原油価格が一時上昇しました。

イスラエルvsハマスの争いの背景は、
パレスチナの土地を巡る争いです。

地政学の争いをきっかけとして、
物価上昇は避けられない。

では、
どこの国に投資すればいいでしょうか？

地政学の不安がなく、
争いごとが起きそうにない国に投資する。

世界中で紛争が絶えないのに、
そんな平和な国が存在するのか？

本書を読むとよくわかりますので、
海外投資する方はぜひご覧ください。

それでは本書の感想・レビュー、
ブログで紹介します。

皆様の参考になれば幸いです。

第1章：世界経済のしくみ

第1章で参考になると思った箇所、
コチラです。

外国と貿易決済の際、
米ドルを使うことが多いです。

子どもに説明するなら、
信用度を説明するとわかりやすい。

米ドルor知らない国の通貨、
お小遣いをどちらと交換しますか？

おそらく米ドルですよね。

米ドルが基軸通貨になっているのは、
世界最大の経済力＆軍事力のおかげ。

国の信用を失うリスクが少なく、
世界各国が安心して貿易決済で使う。

米ドルが基軸通貨である限り、
世界最大の経済力を失う可能性も低い。

世界最大の経済力を維持するなら、
米国株投資は儲かるハズです。

米国株投資に投資するのは合理的。
投資をするなら米国株は外せない。

米国株投資にご興味ある方は、
コチラの本がわかりやすいです。

ぜひ参考にしてみてください。

【新NISAではじめる 米国株投資】感想・レビュー （2024/10/18更新） はじめまして、はるパパです。 さて本日は、コチラの本をご紹介します。 『新NISAでは...

第2章：国際貿易の基礎知識

第2章で参考になると思った箇所、
コチラです。

海上輸送において、
チョークポイントは重要です。

チョークポイントを通れないと遠回り。
輸送日数＆コストが増えます。

チョークポイントを抑えられると、
海上輸送が滞り生活に悪影響が出る。

チョークポイントを巡って、
世界各国で主導権争いが絶えないのです。

チョークポイントの箇所、
地政学リスクが潜んでいることが多い。

たとえば②、
ウクライナ戦争で注目された海峡です。

ロシアが黒海に軍艦を張り巡らし、
ウクライナの小麦輸送を妨害しました。

海上輸送が滞り、
小麦価格が急上昇しましたよね。

ウクライナは黒海以外に海がなく、
海上輸送が滞ると自国経済にも悪影響。

海上輸送ではなく、
陸上輸送や航空輸送すればいいのでは？

と思うかもしれませんが、
輸送量が全然違います。

飛行機/鉄道/トラック等、
船より多く輸送できるものはないのです。

それでは単価が高くなってしまう。
海上輸送が一番低コストなのです。

海上輸送は物流でとても重要だし、
海上権益も大きい。

過去にこの恩恵を受けた国が、
シーパワーと呼ばれる海洋国家。

過去に世界を席巻した国、
いずれもシーパワーの国ですよね。

シーパワーやランドパワー、
地政学で必須のキーワードです。

コチラの本に詳しく書かれてますので、
ご興味あればぜひご覧ください。

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第3章：現代世界の地政学

第3章で参考になると思った箇所、
コチラです。

米軍基地の場所を知ると、
米国の狙いが良くわかります。

地中海に米軍基地があるのは、
ロシアを海洋進出させないため。

インド太平洋に米軍基地があるのは、
中国を海洋進出させないため。

ロシアや中国はランドパワーの国。
米国の海上権益を狙う国なのです。

日本に米軍基地があるのは、
ロシアと中国の海洋進出を阻止するため。

ロシアを日本海から出さない。
中国は東シナ海から出さない。

日本海と東シナ海の先は太平洋。
両国の太平洋進出を米国は阻止したい。

ロシアや中国が太平洋新出する場合、
日本の地形が邪魔になるのです。

さらに米軍基地があるので、
両国は容易に進出できないのです。

在日米軍は国内で問題になるけど、
そのおかげで日本の安全保障がある。

地政学を学ぶと、
日本地理の優位性が良くわかります。

日本はシーパワーの海洋国家。
実はとても恵まれた国なのです。

第4章：鉱物資源の地政学

第4章で参考になると思った箇所、
コチラです。

全部は紹介できないので、
①石油だけ書きます。

中東諸国の減産で、
以前は原油価格が高騰しました。

しかしシェール革命の影響で、
米国が原油の生産量世界一になりました。

その影響で原油価格が高騰しにくくなり、
減産政策の見直しも始まってます。

日本の原油輸入は中東がメインです。

米国に切り替えればいいのでは？
と思いますよね。

中東と米国の原油の品質、
実は違うそうです。

日本の精製設備が中東仕様のため、
米国仕様に変更だと多額の費用がかかる。

これは知らなかった。
中東からの輸入は続きそうですね。

第5章：食料資源の地政学

第5章で参考になると思った箇所、
コチラです。

全部は紹介できないので、
⑧魚介類だけ書きます。

海域にはさまざまな規定があります。

①～④の違い、
P.178から抜粋した下表をご覧ください。

①領海
②接続水域
③排他的経済水域
④公海

海洋区分	定義	陸からの距離
領海	沿岸国の主権がおよぶ海域	12海里 （約22.2km）
接続水域	自国の領土、領海内における通関上、財政上、出入国管理上、衛生上の法令違反の防止・処罰に関する規制を行うことができる水域	24海里 （約44.4km）
排他的経済水域	沿岸国がその範囲内において天然資源の探査・開発、漁業など経済的活動の主権的な権利と、海洋の科学的調査、海洋環境の保護・保全等についての管轄権を有する水域	200海里 （約370.4km）
公海	すべての国が航海の自由を享有する	いずれの国の排他的経済水域、領海、内水またはいずれの群島国の群島水域にも含まれない海洋

中国や韓国と漁業協定を締結しています。

漁業量を調整していますが、
中国の乱獲が問題視されています。

武装した漁船の話もあり、
以前より漁業環境は厳しい。

他国の海洋進出が、
自国にとって死活問題になる。

海上保安庁や海上自衛隊、
とても重要な組織なのがわかりますね。

第6章：産業資源の地政学

第6章で参考になると思った箇所、
コチラです。

全部は紹介できないので、
①半導体だけ書きます。

中国への規制を強化しているのは、
先端ロジック半導体です。

AI/通信インフラ/軍事の分野で、
欠かせない半導体です。

先端ロジック半導体の製造、
台湾や韓国に米国も依存している。

これが中国に輸出されないよう、
4か国で連携しているのです。

台湾有事で悪夢のシナリオは、
TSMCが中国傘下になること。

先端ロジック半導体の製造で、
世界をリードする企業が台湾TSMC。

そのTSMCが中国の手中に収められると、
米国は先端ロジック半導体を入手できず。

そのリスクを避けるために、
日本や米国にTSMC工場を誘致している。

台湾有事に関しては、
コチラの本がわかりやすいです。

ご興味あればぜひご覧ください。

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第7章：人とお金の地政学

第7章で参考になると思った箇所、
コチラです。

難民申請自体が日本は少ないです。

海に囲まれているため、
陸続きの国と違い容易に入国できない。

移民自体も決して多い国ではなく、
良くも悪くも日本は島国感覚。

他国に比べて、
外国人慣れしていないのです。

日本は英語が通じない国でもあり、
日本語ができないと生活しにくい。

難民申請以前の問題として、
日本での生活はハードルが高いのです。

日本になじめず、
問題を起こす外国人もいますよね。

難民申請の認定率、
ただ上げればいいわけじゃない。

今後も大きく増えそうにない気がします。

まとめ

各章で参考になると思った箇所、
まとめました。

第1章：世界経済のしくみ

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第3章：現代世界の地政学

第4章：鉱物資源の地政学

第5章：食料資源の地政学

海洋区分	定義	陸からの距離
領海	沿岸国の主権がおよぶ海域	12海里 （約22.2km）
接続水域	自国の領土、領海内における通関上、財政上、出入国管理上、衛生上の法令違反の防止・処罰に関する規制を行うことができる水域	24海里 （約44.4km）
排他的経済水域	沿岸国がその範囲内において天然資源の探査・開発、漁業など経済的活動の主権的な権利と、海洋の科学的調査、海洋環境の保護・保全等についての管轄権を有する水域	200海里 （約370.4km）
公海	すべての国が航海の自由を享有する	いずれの国の排他的経済水域、領海、内水またはいずれの群島国の群島水域にも含まれない海洋

第6章：産業資源の地政学

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第7章：人とお金の地政学

まとめ

世界経済の中心は米国です。

世界最大の経済力と軍事力を持つ、
シーパワー大国です。

世界の要衝に軍事基地を持ち、
ロシアや中国の海洋進出を許さない。

他国から攻め込まれる心配もない。
太平洋と大西洋に面した巨大な島国。

世界の覇権が変わることは、
地政学の観点からも考えにくいです。

米国が最強なのは、
経済や軍事だけではありません。

広大な国土のおかげで、
各種資源も豊富です。

米国は土地や海に恵まれている。
超大国の地位は揺るがない。

ロシアや中国が超大国を目指しても、
地理的に恵まれない点から難しい。

地政学の観点で見ると、
米国の優位が際立ってますよね。

そう考えると、
投資先として米国株は外せない。

世界最大の経済国であり、
今後も成長が見込めるから。

投資対象から外す理由はなく、
私も投資しています。

地政学を学ぶ目的は、
知識や雑学を学ぶだけではない。

地政学の知識があれば、
地理的に恵まれた国がどこかわかる。

そして、
経済が伸びる可能性が見いだせれば、
そこに投資すればいい。

米国に限らず、
シーパワー国家に投資するのがオススメ。

鉱物/食料/産業、
1つしか紹介できませんでした。

今回ご紹介できなかった資源は、
ぜひ本書をご覧ください。

鉱物/食料/産業から見える地政学、
他の本では学べないですね。

投資の役にも立ちますので、
海外投資前に必ずお読みください。

本書のお値段は1,760円、
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・家計と世界情勢の関係がまるわかり! 暮らしと物価の地政学 

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