お金の教育

【経済の仕組み 学び直しの教科書  波乱の時代、株・金利・為替はどう動く?】感想・レビュー


はじめまして、はるパパです。

さて本日は、
コチラの本をご紹介します。

経済の仕組み 学び直しの教科書  波乱の時代、株・金利・為替はどう動く?

経済の仕組み、
子どもにいつ教えればよいでしょうか?

中学生だと早すぎるか。
高校生だとちょうどよいか。
大学生だと少し遅いか。

個人的に思うのは、
小学生の高学年からですね。

そんなに早く教える必要があるのかは、
なぜでしょうか?

中学受験の問題を見ていると、
経済に関する問題が出題されてます。

たとえば開成中、
過去にコチラの問題が出題されています。

経済の知識がないと、
答えられないですよね。

開成中の入試問題(2022年)

・巨大IT企業の代表的な四つの企業は、それらの頭文字を取って「GAFA」と総称されています。このうち、「G」が指す企業の名前をカタカナで答えなさい。

コチラの本に書かれていますので、
ご興味あればぜひご覧ください。

【超難関中学のもっとおもしろすぎる入試問題】感想・レビュー (2025/1/31更新) はじめまして、はるパパです。 さて本日は、コチラの本をご紹介します。 『超難関中学のもっ...

あくまで中学受験の話でしょ?
受験しないなら関係ないのでは?

そう思う方もいるでしょうが、
放っておくと資産形成で差が出ます。

親が投資をやっているご家庭は、
子に経済の仕組みを教えることが多い。

それはなぜか?
子どもの頃から投資させるためです。

投資家の親は知っています。

投資は長期運用であるほど、
福利効果で利益は雪だるま式に増える。

つまり、
投資を始めるのが早いほど、
子どもの資産は増えていくのです。

親の教育の差が経済格差につながる。
これでは困りまりますよね。

では、
どうすればよいでしょうか?

経済の仕組み、
親が小学生に教えればよいです。

でも、
どう教えればいいかわからない。

そんな方にオススメなのが、
コチラの本です。

経済の仕組み 学び直しの教科書  波乱の時代、株・金利・為替はどう動く?

私が本書を購入したのは、
2つの理由があります。

1つ目は子どもが中学生になったら、
投資をさせるためです。

投資を始めるには、
経済の仕組みや知識が必須です。

だから本書を用いて、
独自に子どもへ教える予定です。

2つ目は中学受験対策です。

開成中以外でも、
経済に関する問題は出題されてます。

ニュースを子どもに見せて、
日常から経済情勢に触れさせるのは大事。

でも経済の仕組みを知らないと、
ニュースを見ても子どもはわからない。

だから本書を用いて、
経済の基礎知識を教えます。

これから中学受験をされる人。
これから投資を始める人。

ぜひ本書をご覧ください。

これから本書の感想・レビュー、
ブログでご紹介します。

皆様の参考になれば幸いです。

第1章:市場を読む

第1章で参考になると思った箇所、
コチラです。

P.50

・金利上昇は株価の「大敵」

金利が上昇すると株価は下落し、
金利が下落すると株価は上昇する。

一般的な傾向ですが、
なぜなのかわかりますか?

さまざまな理由がありますが、
本書に書かれているのはコチラ(↓)

後ほど簡単に説明しますね。

主な理由

①金利上昇で国債などの利回りが上昇すれば、株式投資の優位性が下がる
②世界市場は連動性が高いので、他国の金利上昇が日本の株式市場に影響する
③金利上昇で借金金利が上がり、企業投資や個人消費(投資含む)が落ち込む

①金利上昇で国債などの利回りが上昇すれば、株式投資の優位性が下がる

国債投資と株式投資を比較した場合、
リスクが低いのはどちらか?

答えは国債投資です。

国と企業でどちらが破綻しにくいか?
考えればわかりますよね。

金利上昇で国債の利回りが上がるなら、
リスクの高い株式投資をする必要がない。

②世界市場は連動性が高いので、他国の金利上昇が日本の株式市場に影響する

特に米国の金利政策は、
日本の株式市場に大きな影響を与えます。

たとえば、
コロナ禍のインフレ対策で、
米国の金利が急激に上がりました。

米国の株式市場は大幅下落。
その余波で日本の株式市場も大幅下落。

日本の株式市場の買い手、
実は外国人投資家が約6割を占めます。

外国人投資家の投資マインドが落ちれば、
日本の株式市場も下落してしまうのです。

③金利上昇で借金金利が上がり、企業投資や個人消費(投資含む)が落ち込む

2025年1月の日銀会合で、
0.25%の利上げが決定しました。

金利上昇すれば借金が増えるので、
企業も個人も財政的に厳しくなる。

たとえば、
設備投資で銀行借入している企業、
住宅ローンを組んでいる個人など。

借金返済の優先順位が上がれば、
株を売却して返済してもおかしくない。

消費も落ち込みますので、
株式市場が盛り上がるハズがないのです。

第2章:景気を読む

第2章で参考になると思った箇所、
コチラです。

P.84

・計画を大きく下回る設備投資

<ポイント>
・年度当初の日銀短観の設備投資計画が高い伸びを見込んでいるのに、法人季報の設備投資額はそれに大きく届かない

なぜ計設備投資が計画を下回るのか、
わかりますか?

主な要因は、
人手不足と資材価格の高騰です。

工期が見込めず、
見積すら応じない企業もあるそうです。

これでは景気回復しないですよね。

人手不足と資材高騰の影響、
他にもあります。

一番身近なところでは、
住宅価格の高騰ですね。

特に都内の新築マンション、
億ションが普通になりつつある。

でも富裕層の購入意欲は衰えず、
都内のマンション価格は下がらない。

一部の富裕層しか買えないのでは、
景気が良いとは言えないですよね。

第3章:金融政策を読む

第3章で参考になると思った箇所、
コチラです。

P.135

・実体経済への波及は半年~1年半後

ウクライナ戦争により、
エネルギー価格が高騰しました。

米国はインフレが加速したため、
FRBが緊急利上げを実施しました。

2022年3月は0%だった金利が、
2023年7月には5.5%まで上昇。

急激な利上げでインフレが縮小し、
今は逆に利下げしつつあります。

日本もインフレが加速しましたが、
日銀はFRBほど利上げはしていません。

その結果2023年6月に、
日米の物価上昇率が逆転したのです。

インフレを止めるには、
日銀の利上げが必要です。

でも第1章に書いた通り、
景気は悪化します。

そのバランスに苦心した結果が、
少しずつ利上げなのかもしれません。

実態経済の波及に時間がかかるので、
インフレはしばらく続くと思われます。

第4章:企業を読む

第4章で参考になると思った箇所、
コチラです。

P.162

・エヌビディアの成長ストーリー

<2つのポイント>
・画像処理用の半導体の技術を深堀りする「深化」
・AIという新市場に商品を展開する「探索」

半導体とAI、
いまの時代のキーワードです。

この2つを制したことが、
米国のGAFAMに肩を並べる理由ですね。

GAFAMとは何か?
米巨大ハイテク企業の頭文字です。

ただしいまはGAFAMより、
マグニフィセントセブンの時代ですね。

マグニフィセント・セブン

・G:グーグル
・A:アマゾン
・F:旧フェイスブック(現メタ)
・A:アップル
・M:マイクロソフト
   +
・テスラ
・エヌビディア

ちなみにエヌビディアは、
自社で製造工場を持っていません。

これをファブレス経営と言い、
製造は台湾のTSMCに委託してます。

TSMCは半導体製造技術で世界No,1、
TSMCも時代の最先端ですね。

日本の製造業も昔は世界No,1でしたが、
今はその影もないのが寂しい。

設計~製造まで全て自社で抱えた結果、
AIの波に乗り遅れたのが要因ですね。

AI設計~製造まで全て自社で抱えるには、
莫大な設備投資が必要で難しいのです。

第5章:人口減少を読む

第5章で参考になると思った箇所、
コチラです。

P.199

・インフラ老朽化

2024年元旦に、
能登半島地震が発生しました。

さらに2024年9月、
能登地方は豪雨に見舞われました。

能登のインフラも被害を受け、
復旧が急務の課題です。

しかし、
もともと高齢化が進み、
さらに被災で人口減の進む地域です。

能登を復旧させるべきか?
新しい場所に移住するべきか?

簡単には結論の出ない問題です。

さて2025年1月、
埼玉県八潮市で道路陥没が発生しました。

下水管の破損が原因のようですが、
周辺地域の下水制限に発展してます。

下水道がつくられたのは1980年代、
老朽化が進んでいたのは間違いない。

インフラ復旧は急務ですが、
道路陥没の影響が甚大で復旧が見込めず。

八潮市のように人口増加地域でも、
インフラ整備が難しいのは悩ましい。

第6章:地政学を読む

第6章で参考になると思った箇所、
コチラです。

P.221

・中国憲法の位置づけ

<ポイント>
・民主主義国家では最上位に憲法があり、その下で政府、議会、裁判所という3権が独立する
・中国ではまず共産党があって、その下に軍や議会、政府、裁判所、憲法がある

民主主義で憲法が最上位にあるのは、
なぜでしょうか?

権力者の暴走を防ぐものが、
憲法であるからです。

たとえば米国、
トランプ氏が大統領令を連発してます。

でも、
憲法違反なら覆すことができます。

一方、
中国では共産党が憲法より上位です。

穿った見方をすれば、
権力の暴走を止められないのです。

共産党の意のままに政治ができる。
これが一党独裁と言われる理由です。

民主主義の理論が通用しないので、
なかなか理解が難しいものです。

まとめ

各章で参考になると思った箇所、
まとめました。

第1章:市場を読む

P.50

・金利上昇は株価の「大敵」

主な理由

①金利上昇で国債などの利回りが上昇すれば、株式投資の優位性が下がる
②世界市場は連動性が高いので、他国の金利上昇が日本の株式市場に影響する
③金利上昇で借金金利が上がり、企業投資や個人消費(投資含む)が落ち込む

第2章:景気を読む

P.84

・計画を大きく下回る設備投資

<ポイント>
・年度当初の日銀短観の設備投資計画が高い伸びを見込んでいるのに、法人季報の設備投資額はそれに大きく届かない

第3章:金融政策を読む

P.135

・実体経済への波及は半年~1年半後

第4章:企業を読む

P.162

・エヌビディアの成長ストーリー

<2つのポイント>
・画像処理用の半導体の技術を深堀りする「深化」
・AIという新市場に商品を展開する「探索」

マグニフィセント・セブン

・G:グーグル
・A:アマゾン
・F:旧フェイスブック(現メタ)
・A:アップル
・M:マイクロソフト
   +
・テスラ
・エヌビディア

第5章:人口減少を読む

P.199

・インフラ老朽化

第6章:地政学を読む

P.221

・中国憲法の位置づけ

<ポイント>
・民主主義国家では最上位に憲法があり、その下で政府、議会、裁判所という3権が独立する
・中国ではまず共産党があって、その下に軍や議会、政府、裁判所、憲法がある

まとめ

中学受験をするなら、
本書を読むのがオススメですね。

本書に書かれている経済の仕組み、
中学入試でも問われます。

たとえば筑駒の入試で、
↓が過去に出題されてます。

経済の知識がないと、
影響範囲が想像つかないかも。

筑駒の入試問題(2022年)

・日本における新型コロナウイルス感染症の社会的影響についてのべた文として正しくないものを、つぎのアからオまでの中から二つ選び、その記号を書きなさい。

ア:パートやアルバイト、派遣など非正規雇用の労働者が大きく増えた
イ:政府の歳出が大きく増えた
ウ:東京都と他の道府県の人口移動で、東京都の転入数が転出数を上回り続けた
エ:インターネットを用いた通信販売事業の売上が伸びた
オ:スマートフォンの位置情報のデータ活用が進み、そのデータの一部が政府に提供された

答えはコチラに書いてありますので、
ご興味あればぜひご覧ください。

【超難関中学のもっとおもしろすぎる入試問題】感想・レビュー (2025/1/31更新) はじめまして、はるパパです。 さて本日は、コチラの本をご紹介します。 『超難関中学のもっ...

本書に書かれている経済の仕組み、
投資家なら常識レベルの内容です。

経済の仕組みを知らずして、
投資をやるなんてありえない。

国も新NISAで資産形成を促してるし、
投資で資産を増やすのは必須の時代。

遅かれ早かれ学ぶ必要があるけど、
個人的には小学生でも全然早くない。

親の管理のもと、
投資をやる小学生は実際にいます。

これから中学受験をされる人。
これから投資を始める人。

いますぐ本書をお買い求めください。

本書を読んで経済の知識を身につけ、
中学受験や投資に活かしてください。

中学受験に合格し、
将来投資で資産を増やせれば、
あなたはきっと幸せな人生を送れます。

本書のお値段は1,870円、
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経済の仕組み 学び直しの教科書  波乱の時代、株・金利・為替はどう動く?

お問い合わせ|子供へのお金の教育 (children-money-education.com)

この記事を書いたのは・・・

はるパパ

  • 小学4年生のパパ
  • 子どもの教育(世界一厳しいパパ塾?)、ブロガー、投資家
  • 投資の悪いイメージを払拭したい(難しい、怪しい、損する)

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